資産運用セミナーのご案内

栃木銀行では、投信委託会社等の講師により、資産運用のノウハウなどについてわかりやすく説明する
資産運用に関するセミナーを開催しております。

今後開催予定のセミナー

対面セミナー

オンラインセミナー

当行では、現在以下のオンラインセミナーを配信しております。

本セミナーでは、日本を取り巻く環境変化を理解し、その変化にどのように対応する必要があるかをご紹介いたします。

また、解決策の1つとして資産運用の活用についてもお伝えいたします。

日本を取り巻く環境とお金のこれからについて
~お金の不安をそのままにしないための一歩~

  • 楽天オンラインセミナー

年代別活用方法

【セミナーの申込方法(共通)】

下記URLまたはQRコードから必要事項をご登録ください。(お申し込みの際に、ご覧になりたい動画を選ぶことが可能です。)

お申込みいただいた方へ「セミナー動画URL」をメールにてお知らせいたします。

24時間視聴可能で、何度でも視聴ができます。

【参加費用】

無料

  • ※動画視聴のための通信費はお客さま負担となります。

【予約フォームはこちらから】

本セミナーでは、資産運用やNISA制度について関心はあるものの、どこへ相談したらよいか分からない方やご来店が難しい方に向けて、資産運用の必要性やNISA制度について、分かりやすくお伝えいたします。

  • NISAオンラインセミナー

セミナー詳細

【セミナー申込方法】

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【参加費用】

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  • ※動画視聴のための通信費はお客様負担となります。

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投資信託・保険商品に関する共通注意事項

  • 当セミナーの参加費は無料です。当行にお取引のない方もお気軽にご参加ください。
  • 参加ご希望のお客さまは、事前予約が必要となります。とちぎんサポートセンター(フリーダイヤル:0120-630-521)までお問合せください。なお、定員になり次第締め切らせていただきます。
  • 当セミナーで紹介する金融商品は、円預金と異なり、価格変動等により損失が生じるおそれや、手数料や費用等がかかる場合があります。各商品をお申込の際は、最新の「契約締結前交付書面」、保険商品の場合は「契約概要/注意喚起情報」、「ご契約のしおり・約款」、「特別勘定のしおり(変額保険の場合)」等を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。
  • 本セミナーでは、お客さまへの各種情報提供と併せて、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
  • 「セミナーに関するご留意事項」を必ずお読みください。

    投資信託の留意事項

    • 投資信託は、値動きのある有価証券等(株式、債券、不動産投資信託証券など)に投資するため、投資信託の基準価額は組入れ有価証券等の価格変動、金利の変動、為替相場の変動、その発行会社等に係る経営・財務状況、カントリーリスクなどの影響により上下に変動します。したがって、投資元本および分配金は保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。(詳しくは、ファンドごとの目論見書および目論見書補完書面等でご確認ください。)
    • 投資信託のお申込時にはお申込手数料(買付金額に対し、最大3.30%〔税込〕)、保有期間中には信託報酬(信託財産の純資産総額に対し最大年率1.892%〔税込〕)、換金時に信託財産留保額(換金時の基準価額に対し最大0.5%)をご負担いただきます。

      ※監査報酬および有価証券売買手数料等、その他の費用については、運用状況や保有期間等に応じて変動するためあらかじめ表示できません。詳細は各ファンドの目論見書および目論見書補完書面等でご確認ください。

    • 投資信託は円預金とは異なり、預金保険制度の対象ではありません。また、栃木銀行でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
    • 栃木銀行は投資信託の販売会社であり、投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行い、信託財産の保管・管理は信託銀行が行います。
    • 投資信託の分配金には、「普通分配金」と「元本払戻金(特別分配金)」があり、「元本払戻金(特別分配金)」は実質的には元本の一部払戻しに相当するものです。
    • 投資信託の運用における損益は、投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
    • 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフ制度(書面による解除)の適用はありません。
    • 投資信託は商品ごとに投資先やリスクおよび手数料・費用等が異なります。各商品の詳細につきましては、それぞれの最新の「契約締結前交付書面(目論見書および目論見書補完書面等)」を必ずご自身でご覧ください。

    保険商品の留意事項

    • 保険商品は預金ではなく預金保険制度の対象ではありません。
    • 保険商品を中途解約する場合は解約返戻金が払込保険料相当額を下回り、損失が生じることがあります。
    • 保険商品は元本が保証された商品ではありません。
    • 保険商品は引受保険会社の業務または財産状況の変化により、保険金額、年金額等が削減されることがあります。なお、引受保険会社が破綻した場合の保険契約の取扱いについては、生命保険契約者保護機構により、保険契約者保護の措置が図られることになりますが、この場合にも、ご契約の保険金額、年金額、給付年金額等が削減されることがあります。
    • 保険商品によって所定の手数料等の費用がかかる場合があります。お客さまにご負担いただく諸費用のうち、主なものは保険契約関係費(ご契約時の初期費用、保険期間中や年金受取中の費用等、契約締結・成立・維持・管理に必要な費用です。)、資産運用関係費(変額保険における投資信託の信託報酬や、信託事務の諸費用等、特別勘定の運用により発生する費用です。)、解約控除(契約日から一定期間内の解約の場合に、積立金額から控除される金額です。解約時のみ発生します。)

      ※諸費用の額は上記の合計額となります。ご負担いただく手数料等の費用は商品によって異なりますので、詳しくは各商品のパンフレット、契約締結前交付書面(契約概要/注意喚起情報)、ご契約のしおり・約款等でご確認ください。

    • ご契約いただく保険商品の種類によって以下のようなリスクがあります。
      • 変額保険
        この保険は、値動きのある株式や債券等で運用しているため、株価や債券価格の下落や市場金利の上昇、為替相場の変動等により積立金額や解約返戻金額が払込保険料相当額を下回り、損失が生じるおそれがあります。
      • 外貨建て保険
        この保険は、為替レートの変動により、お受け取りになる円換算後の保険金額がご契約時における円換算後の保険金額を下回ることや、お受け取りになる円換算後の保険金額が、既払込保険料を下回ることがあり、損失を生ずるおそれがあります。
      • 市場価格調整を利用した商品
        この保険は、市場金利に応じた運用資産の変動が解約返戻金に反映されるため、市場金利の変動により解約返戻金が払込保険料相当額を下回ることがあり、損失を生じるおそれがあります。(中途解約時の市場金利が契約時と比較して上昇した場合には解約返戻金が減少し、逆に下落した場合には、増加することがあります。)
    • リスクの内容は保険商品によって異なりますので、詳しくは各商品のパンフレット、契約締結前交付書面(契約概要/注意喚起情報)、ご契約のしおり・約款および特別勘定のしおり(変額保険)等でご確認ください。

    販売会社の概要

    ■商号等/株式会社 栃木銀行
     登録金融機関 関東財務局(登金)第57号
    ■加入協会/日本証券業協会

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